こんな方におすすめ
- 腰痛を退職理由にしてもいいのかな…
- 腰痛が原因で仕事ができない…
- 腰痛を退職理由にする時の注意点が知りたい…
この記事を書いてる人
- 農林水産省推進、『ノウフク・アワード2022』水産企業で歴代初の受賞。
- 『とうほくSDGsアワード2023』優秀賞
- 人の心を様々な角度から理解し、導くメンタルデザイナー
- サラリーマン、経営者の経験(3社)を持つ32歳。
この記事を読んでわかること
- 腰痛を退職理由にしてもいい理由
- 腰痛を退職理由にするときの注意点
- 腰痛を理由に退職する前に労災認定されるかも
腰痛を退職理由にしても問題なし
労働基準法において
にあるとおり、どんな退職理由でも仕事を辞めることができます。
しかし実際に腰痛を理由に退職することに引け目を感じてしまい、不安になって言い出せない人も少なくありません。
それは腰痛が身近なものであり、『甘え』と思われることを気にしてしまっているからではないでしょうか？
これから解説しますが腰痛を理由に退職することは、健康上の問題があり、仕事を続けることができないということです。
これは立派な退職理由になります。
考えられる余地としては、仕事を続けながら治療をすることが可能かどうかです。
仕事を続けながらの治療が難しいのであれば、必然と退職するしか治す方法がないということになります。
よって、腰痛を退職理由にしても全く問題ないのです。
この記事では、
- 腰痛を退職理由にしてもいい理由
- 腰痛を退職理由にする時の注意点
- 腰痛を理由に退職する前に確認すべき労災について
- 『腰痛が退職理由』に関する質問
をそれぞれ詳しく解説しています。
腰痛を退職理由にしてもいい理由

腰痛を退職理由とするためには、具体的な状況や法的な規定を考慮し、医師のサポートを得つつ、会社との適切なコミュニケーションを重視することが大切です。
それぞれ詳しく解説します。
仕事を続けることが困難になっている
腰痛は、日常生活や仕事に深刻な影響を及ぼす可能性があります。
特に、座り仕事や体力を必要とする仕事をしている場合、腰痛が慢性的になると業務の遂行が難しくなります。腰痛による不快感や痛みは、仕事中のパフォーマンスや集中力にも影響を及ぼし、生産性の低下につながる可能性があります。
例えば、座りっぱなしの業務では腰に負担がかかり、適切な休憩が難しいため、腰痛の悪化が避けられません。
また、物を運ぶなどの体力仕事においても、腰痛があると安全性や効率に影響を及ぼすことがあります。
労働環境の改善が難しい
労働環境が腰痛を引き起こす可能性がある場合、その改善が個人では困難であることも腰痛を理由に退職していい要因となります。
例えば、椅子やデスクの高さ、または作業スペースの配置が腰痛を悪化させる原因となることがあります。
労働環境の改善が難しい場合、腰痛の対処が困難となり、それが仕事において持続的な支障を引き起こす可能性があります。
健康上の問題で労働に支障がある
腰痛が健康上の問題であり、医師の診断に基づいて労働に支障があると判断された場合、これが退職理由として認められる可能性があります。
医師の診断書や治療記録は、腰痛の深刻さや仕事への影響を具体的に示すために有用です。
医師からの診断に基づき、労働能力に制限がある場合、会社とのコミュニケーションを通じて、仕事の調整や柔軟な労働条件が求められるかもしれません。
しかし、これらの対応が難しい場合、健康上の理由による退職を検討しなければならないです。
腰痛を退職理由にするときの注意点

次に腰痛を退職理由にする時の注意点を解説します。
会社としては腰痛によって仕事を100％こなすことが困難だという証明がほしいのです。
決してあなたを信用していないわけではなく、健康上の理由による退職の場合は、どこの会社でも必要になります。
そして、辞めた後のことも同時進行で考える必要があり、できれば次の仕事に就く前には腰痛を治すことを目標にすべきです。
腰痛が原因で仕事の選択肢が減らさないためにもこれらの注意点を把握しておきましょう。
病院で診断書をもらう
まず最初に、腰痛を正当な理由とするためには、病院での診断書が不可欠です。
診断書は、医師の専門的な見解に基づき、腰痛の程度や治療の必要性を明確に示してくれます。
これがあることで、退職理由としての信ぴょう性が高まります。
診断書を得る際には、医師に症状や仕事への影響を詳細に伝えることが重要です。
正確な情報を提供することで、適切な診断書が得られ、退職手続きがスムーズに進むでしょう。
退職日まで腰が痛くならない仕事を一生懸命やる
腰痛による退職を考えている間は、残された期間を精一杯やり切ることが重要です。
退職までの期間、腰に負担のかからない仕事に全力を注ぐことで、会社に対する誠意を示すことができます。
これにより、円満に退職できる可能性が上がります。
有給休暇が残っているなら最大限使って治療をする
有給休暇を活用して、腰痛の治療やリハビリに専念することは、次の仕事に就くときに余計な不安を取り除くことにつながります。
また、早期の治療により早く回復する可能性も高まります。
腰痛は普段の生活でも痛むことが多く、腰痛が原因で眠れなかったり、肩や首、頭にまで影響することがあります。
もし有給休暇が余っているなら、退職前に全て使い、治療に専念しましょう。
退職の前に上司に相談する
腰痛による退職を検討している場合、退職の意思を上司に早めに伝え、相談することが望ましいです。
腰痛になりやすい仕事の場合、上司もその経験があり、気持ちを理解してくれるかもしれません。
上司とのコミュニケーションは、円満退社する上で非常に重要です。
腰痛を理由に退職する前に労災認定されるかも
仕事中に腰痛になった場合、それは労災認定される可能性があります。
しかし、仕事によって腰痛になったとしても労災認定の条件に当てはまらなければ労災認定されません。
筆者も仕事で腰痛になっており、手術した経験があります。
その経験も踏まえてあなたの腰痛が労災認定されるか確認してみましょう。
腰痛の労災認定条件
厚生労働省では労働者に発症した腰痛が業務上のものとして労災認定できるかを判断するために「業務上腰痛の認定基準」を定めています。
認定基準では、腰痛を次の２種類に区分して、それぞれ労災補償の対象と認定するための要件を定めています。
労災補償の対象となる腰痛は、医師により療養の必要があると判断されたものに限ります。
災害性の原因による腰痛
負傷などによる腰痛で、次の1、2の要件をどちらも満たすもの
1、腰の負傷またはその負傷の原因となった急激な力の作用が、仕事中の突発的な出来事によって生じたと明らかに認められること
2、腰に作用した力が腰痛を発症させ、または腰痛の既往症・基礎疾患を著しく悪化させたと医学的に認められること
災害性の原因によらない腰痛
突発的な出来事が原因ではなく、重量物を取り扱う仕事などに腰に過度の負担のかかる仕事に従事する労働者に発症した腰痛で作業の状態や作業期間などからみて、仕事が原因で発症したと認められるもの
筆者も労災認定されました
筆者も倉庫業の会社を経営しており、実際に倉庫内で仕事をしていましたが、年齢も30歳で体も健康だったため、機械を使わずに重い荷物も手で運んでいました。
問題なくやっていましたが、次第に腰が痛くなりました。
我慢しながらやってしまい、ももの裏や背中にまで痛みが走るようになってしまいました。
そして痛みによって作業をするのが困難となり、手術をしました。
そして労災として認定されたのです。
（筆者も労働者として認められる保険に入っていたので労災認定がおりてます）
筆者の場合は自分の会社なので退職はしませんが、実際に従業員の立場であれば、労災認定され、もちろん退職の理由にもなります。
筆者はこの経験により作業マニュアルの見直しをし、従業員が腰痛にならないような仕組みを組み直しましたが、あなたの腰痛になった原因が会社のマニュアルとは違う方法で作業をしたことが原因である場合は注意が必要です。
詳しくは最寄りの都道府県労働局、労働基準監督署へお問い合わせください。
腰痛が退職理由に関連する質問
最後に腰痛が退職理由に関連する質問をまとめました。
腰痛になりやすい職業は？
腰痛は座り仕事や物理的な労働、長時間の立ち仕事などに起因しやすいです。
- 事務職やデスクワーク
- 体力仕事が多い業種
- 長時間の立ち仕事をする職種
などが腰痛リスクが高まるとされています。
退職理由に「一身上の都合」はダメ？
「一身上の都合」は法的な明確な理由を示さないため、会社としては理解が難しいです。
具体的な理由を示す方が望ましく、医師の診断書や状況の説明が円滑な退職に繋がります。
腰痛を退職理由として面接で伝えるべきですか？
腰痛が完治していない場合は面接時に伝えなければなりません。
筆者の会社での実例ですが、人材紹介の会社から紹介された、弊社で働きたい人と面接しました。
トラックドライバー募集での面接だったので運転免許の確認や病気、疾患の確認をしましたが、問題ないとの返事でした。
採用が決まり、試用期間中に実際にトラックで研修をしていると腰が痛くて運転ができないと本人から相談がありました。
結果的に面接時の虚偽により解雇処分としました。
あまりにもひどいケースですが、このような問題を避けるためにも面接時に伝えておくべきです。
体調不良のため退職したいのですが、できますか？
体調不良を理由に退職は可能ですが、法的な手続きと雇用契約の要件を遵守する必要があります。
しかし体調不良だけでは会社に不信感を持たれる可能性が高いので、具体的な診断や病名で現在どのような状態なのかを明確にして退職することが望ましいです。
まとめ
腰痛を退職理由にしても問題なしです。
労働基準法で退職の自由があり、さらに健康上の理由で仕事ができないのは正当な理由だからです。
腰痛を退職理由にしてもいい理由は以下の通りです。
- 仕事を続けることが困難になっている
- 労働環境の改善が難しい
- 健康上の問題で労働に支障がある
腰痛を退職理由にするときの注意点は、
- 病院で診断書をもらう
- 退職日まで腰が痛くならない仕事を一生懸命やる
- 有給休暇が残っているなら最大限使って治療をする
- 退職の前に上司に相談する
上記の通りです。
会社辞めることだけでなく、治療をすぐに始めましょう。
腰痛を理由に退職する前に労災認定されるかもしれません。
腰痛の労災認定条件で自分が当てはまるかを確認してみましょう。
腰痛を退職理由にしても問題ないことがわかったかと思います。
しかし大切なのは、腰痛を完治させ、次の仕事に影響がない状態にすることです。
自分の選択肢を減らさないように治療は早めに始めるようにしましょう。
